マーケティング戦略を練ったり、新しいマーケティング施策を考える際に自社を取り巻く市場状況や競合の状態を知ることは非常に重要です。
その他コンテンツマーケティングなどを行う際にも客観的な市場調査データがあると説得力が増すコンテンツとなります。
こういったマーケティング業務に役立つ調査データは自社の独自調査が実施できればそれに越したことはありませんが、往々にして調査に時間もコストもかけれない場合が多いです。
そんな時に役立つのが国や調査会社などが公表している統計データや調査資料となりますが、いろいろなところに散らばっているため、少しでも調査データを探す工数を少なくするために探し先を整理しておくと効率良く調査データを見つけることができます。
国の調査資料・統計データ
調査データを探す際、まず最初に確認してみるのが国の調査資料・統計データという方も多いと思います。経済産業省や総務省、文科省など各省庁が出している白書などに加え、総務省統計局では統計ダッシュボードやe-Stat（イースタット）という政府の統計をまとめたWebサイトがあります。
統計ダッシュボード
国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフ等に加工して一覧表示し、視覚的に分かりやすく、簡単に利用できる形で提供するシステムです。
サイト：https://dashboard.e-stat.go.jp/
e-Stat（イースタット）
e-Stat（イースタット）は、日本の統計が閲覧できる政府統計ポータルサイトです。
サイト：https://www.e-stat.go.jp/
その他国の白書などの情報
経済産業省
通商白書、製造基盤白書（ものづくり白書）、中小企業白書、エネルギー白書などが掲載されています。
サイト：https://www.meti.go.jp/report/whitepaper/index.html
総務省
情報通信白書などが掲載されています。
サイト：https://www.soumu.go.jp/menu_seisaku/hakusyo/index.html
総務省統計局のサイト、様々な統計データが掲載されています。
サイト：https://www.stat.go.jp/
調査レポートの検索に使えるサイト
各種調査レポートを検索できるItmedeia社によるサイトです。テーマやビジネス分野ごと、キーワード検索で調べたい調査レポートやデータを検索することができます。
サイト：調査の力
調査会社のレポート類
調査会社が発行している有料のレポート内容は、基本的に無許可での転載は禁じされています。内容を参考にすることは可能ですが、自社の販促資料などにデータを使う場合などは問い合わせて許可を取る必要があります。会社によっては広報部署などが取りまとめていることも多いです。
外資系の調査会社
Gartner
Gartner社（ガートナー）は米国コネチカット州スタンフォードに本拠地を置く世界最大規模のICT（情報通信技術）リサーチ＆アドバイザリ企業です。 同社はユーザー視点を第一とし、システム開発・運用、アウトソーシング、ハードウェア、ソフトウェアなど一切の販売を行わず、全てのITベンダーとの距離を保っており、これにより中立かつ公平な視点での調査、アドバイザリー業務を行っている。
毎年発表されるハイプ・サイクルも有名。
サイト：https://www.gartner.co.jp/
サイト：日本における未来志向型インフラ・テクノロジのハイプ・サイクル：2023年
IDC（International Data Corporation）
IDC（International Data Corporation）は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。
サイト：https://www.idc.com/jp
451Research
サイト：https://www.spglobal.com/marketintelligence/jp/
Frost＆Sullivan
国内調査会社
矢野経済研究所
日本を代表する調査会社。現場の取材を元に調査レポートの作成やコンサルを行い各分野専門のリサーチャーによる調査力が強み。
サイト：https://www.yano.co.jp/
富士キメラ総研
船井総研
サイト：https://www.funaisoken.co.jp/
MM総研
デロイトトーマツミック経済研究所
シードプランニング
サイト：https://www.seedplanning.co.jp/
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